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医療用検査薬のスイッチ化


医療用検査薬のスイッチ化

近年、検査薬の品目をスイッチ化して、一般用検査薬として品目を拡大する方針を打ち出し、拡大のためのルール作りを厚生労働省に促す動きが活発化しています。 このような医療用検査薬をスイッチ化して、一般用検査薬にするという規制緩和の流れは、海外では、多くの体外診断用医薬品が一般用検査薬として承認されて、薬局の店頭で販売されていますが、 日本では、わずか三項目の承認しかされていないのが現状で、それは、一般用検査薬への転用が適当と考えられる医療用検査薬について、透明性を図り、円滑に転用を進めるという仕組みの確立ができていないためとされています。 そのため、一般用検査薬の効果を分析して、定期健康診断や、健診では測定しなくても、日常生活では必要と考えられるものをまず、一般用検査薬として検討するなどが提案されています。

このような規制緩和の流れでは、適正な検査が個人で行えるのかどうかが鍵ともいえますが、そのために、派遣も含めた薬剤師が窓口となり、適正使用の指導を行えるようになることができれば、 薬剤師に於けるセルフメディケーションも進むと考えられます。また、医療用検査薬をスイッチ化して、一般用検査薬が増加するには、ネット販売などが可能となることで普及も進み、病院に行く時間のない多忙な現代人には、 自宅で手軽にできる健康診断として、早期の病気発見につながり、受診にかかる費用と労力の削減や、病院の混雑の緩和にも繋がり、ひいては医療費の抑制に貢献するという考え方もあります。

しかし、医療用検査薬をスイッチ化して、一般用検査薬を拡大することには慎重な意見も多く、医師による指導につながる形で推進すべきで、検査結果を自己判断することなく、医療機関を受診することをすすめるなど、 後のフォローをきちんと行なう仕組み作りが最重要とも言われています。また、医師による検診を進めるためにも、一般用検査薬が必要であり、検査薬によって、危険信号を感知する予防医療に力を入れた地域医療を押す声もあります。 さらに、薬剤師の専門委員会では、医療用検査薬からスイッチ化したばかりの検査薬は、医薬品のリスク区分に当てはめると、第一類に相当することから、薬剤師が専門に取り扱うかどうかか議論されています。

この一般用検査薬は、セルフメディケーションの推進に大きな役割を果たすことが期待されていることから、スイッチ化した検査薬の販売を派遣も含めた薬剤師が、限定で行なうことは大きな関心事で、 セルフメディケーションへの関心が高まる中、医薬分業のメリットを示すために、薬剤師のさらなる積極関与は必須といえるでしょう。そして、このような検査薬の販売に薬剤師が必要となれば、 正社員の時間外で働く派遣などの薬剤師の必要性も増加するといえるのではないでしょうか。